XBB対応型ワクチンダメ、ゼッタイ！

今メディアでは、ジャニーズの性加害問題が大きく報じられています。
ご存知のように、この問題が発覚したのは今にはじまったことではありません。
半世紀ほど前から一部メディアで報じ、週刊文春では数週間に渡って特集が組まれ、最高裁では性加害は事実であったと認定されたにも関わらず、ほとんどのテレビ、新聞、週刊誌といった大手マスコミは『報道しない自由』を駆使して事実を隠蔽し、その後も被害を拡大させ続けました。

それが最近になってガーシーこと東谷義和氏のカウアン・オカモト氏へのインタビューによって日の目を見、イギリスBBCのドキュメント報道へと続き、ついには事実を隠すことのできなくなったメディア各社からの一斉報道となりました。

この事実隠蔽を行なったメディア各社の罪は極めて重く、加害当事者であるジャニーズ事務所とは共謀関係であり同罪とみなしてもいいものと考えます。

この問題を報じるテレビのニュース番組では、コメンテーターが型通りの謝罪を手短に語っていますが、特に国からの認可事業として公共の電波を使って大きな利益を得ているテレビキー局は、ジャニーズ事務所と同様に第三者委員会を立ち上げ、公式な記者会見の場を設けるぐらいのことをすべきだと考えます。
けれどもしそうなったとしても、同業のメディア各社はそれについてほとんど報じることはないでしょう・・・。

その国の政治レベルはその国の国民レベルに応じると言われるように、メディア報道のクオリティーもまたしかりです。
立花孝志の『テレビは国民を洗脳する装置である』という言葉はまさにその通りであり、テレビはそれだけ影響力が強いと同時に、視聴者である国民が自らの判断力を持たず、報道を丸信じしてしまう、言葉は悪いですが、権力者によって奴隷化した思考を持っているということです。

人は論理ではなく感情で動きます。
特に奴隷化した思考になればなおさらです。

感情を動かせば人の興味をひき、それだけ視聴率、購読者数を増やすことができます。
その感情の中でも恐怖心が最も人の行動欲求を駆り立て、エセ・コロナ禍が始まった2020年以降メディアはそのことに躍起になってきました。

世界的にも極めて高いCt値で偽陽性率の高いPCR検査の信頼性については一切報じず、ほぼ無症状感染者(実際は単なるPCR陽性者)である感染者数を日々大騒ぎして伝える一方、それよりもはるかに多かった過去のインフルエンザ感染者数とは絶対に比較しません。

感染症は他人にうつすのが当たり前、それをクラスターという特別な用語で恐怖を煽り立てました。
言霊として「ク」は苦に通じ、「ラ」は破裂音で大きく広がり、そして最後の「ター」でその印象が尾が引くように続きます。

マスク、三密回避が感染予防になるというエビデンス、科学論文はありません。
それらが無意味であることは、最もエビデンスレベルの高いランダム化比較試験による複数の結果から明らかになっています。
しかしそのことはもちろん報じることなく、スーパーコンピュータ富岳による飛沫拡散シュミレーション画像により、ノーマスクがあたかも危険であるかのような印象操作を繰り返しました。
その逆にマスク着用による免疫力、脳への酸素供給量低下、子どもたちへの発育阻害効果などは一切報じません。

これはメディアだけの責任ではなく、元は政府の誤った情報発信なのですが、本来はメディアがジャーナリストの端くれであるのなら、誤りがあれば正し、国民に真実を伝えるべき役割があるはずです。

けれど実際は逆で、政府とともに国民を騙し、自らが利益を得ることしか考えていないというのが実情です。
これは残念ですが、医療の世界も同じだということがこの三年間で明らかになりました。

ワクチン接種医師

「時給18万円」だそうです

日給18万円じゃありません
月給18万円でもありません
時給18万円です

そりゃ打つわな
死者が出てようが治験中だろうが

カネで魂を売る職業https://t.co/Ow0yeYOmqZ

— 自分の頭で考える人2.0 (@Awakend_Citizen) September 19, 2023

コロナの恐怖を煽り続けてきたメディアは、今もその逆のコロナワクチンの被害状況は隠蔽し続けています。

ジャニーズ事務所の記者会見があった9月7日、夥しい数のメディアがカメラ、ビデオとともに会見場に集まり報道されました。
ジャニー喜多川の行ってきた少なくとも被害者数百人にものぼるであろう未成年者への性加害問題はまさに『鬼畜の所業』であり、極めて社会的責任の大きい重大事です。

けれどそれと同等かそれ以上の重大事である現在の日本の急激な人口減少、このことにメディアは未だほとんど口を閉ざしたままです。
9月7日、ジャニーズの記者会見と同日に有志医師や大学研究者による「ワクチン問題研究会」による記者会見が行われましたが、こちらはほとんど報じることはありませんでした。
kaiken230907 – 一般社団法人ワクチン問題研究会

コロナ元年2020年に感染症による死者数が減少し、その翌年2021年、治験段階であるコロナワクチンを特例承認してから急激に増え始めた超過死亡数、その数は広島原爆の犠牲者、ウクライナ紛争の死者数を大きく超えています。
そして政府が頑なに拒んでいるコロナワクチン接種による死亡認定も四千名の大台を超えました。