真実を知ろう

『報道しない自由』を駆使し、偏向報道を繰り返す日本のマスコミの姿勢はよく知るところですが、それはアメリカも同様です。

現在アメリカはトランプ対バイデンの大統領選挙の戦いが話題の中心で、今回もまた投票直前の10月にどんでん返しの大きな逆転劇ともなるオクトーバー・サプライズが現れました。

今のところ大統領選で優位に立つとマスコミで報じられるバイデン候補、その息子のハンター・バイデン氏のパソコンの中身が流失し、ウクライナや中国に対して当時副大統領であった父親バイデン氏への口利きをすることで彼が巨額な報酬を得ていたということが明らかになりました。
つまりバイデン元副大統領の巨大な汚職事件が表に出たということです。

けれど日本のマスコミが総じて反日であるのと同様、アメリカの主要メディアはほぼ民主党のバイデン寄りなので、この事件をスクープしたニューヨークポスト以外の主要メディアはほとんど報じていないとのことです。
(日本のメディアもほとんど報じていません)

またSNSの最大手であるfacebookとTwitterもこの事件の情報拡散に制限をかけ、これがまた大きな問題となっています。

FacebookやTwitter、大手の新聞、テレビがいかに大きな影響力を持っていたとしても、流れる情報のすべてを牛耳ることはできず、そこに意図的な操作があったなら、その実態は必ず明らかになってきます。

アメリカ合衆国の政治を陰で操る存在をディープステートと呼び、そのことは最近広く知られるようになってきました。
そういったものはたぶん日本の政財界の裏でも動いていると思われ、マスコミは彼らにとって都合のいい情報を流すよう仕組まれていると考えられます。

つまり国民にとって本当に知るべき情報とは、マスコミが報じないものの中にこそあると見るべきで、それを探り、見つける賢さを国民は持つべきです。

権力者の持つ主張の裏を読んだストーリーは、一般的に陰謀論と呼ばれます。
陰謀論は権力者にとって都合の悪いものであり、それはバイデン氏のスキャンダルと同様、大手マスコミで報じられることはほとんどなく、SNSでも検閲対象となり、なかなか広まることはありません。

けれど陰謀論とされるものの中にはアメリカの911同時多発テロ事件のように、陰謀論とされるものの方がはるかに論理的整合性のとれるものがあり、必ずしも陰謀論＝マイナーな仮説というわけではありません。

しかしながらすべての陰謀論は権力を持つ側にとって知られてはならない都合の悪いものであるという事実には変りがなく、このホームページでも911の真実を書いたページに対してGoogleから圧力がかかり、今はそのページは非公開としています。
（いつかまた別の形で公開したいと考えています）

このホームページで、今の日本における異様なコロナ騒動のことについて何度も書いてきました。
『日本は新型コロナウイルスに対して集団免疫を達成している』という上久保靖彦教授の説は、世界各国のインフルエンザの流行曲線、GISAIDからの遺伝子データを解析した結果得られたものであり、単なる仮説ではない実証性のある学説です。

にも関わらず、大手マスコミはこの説をほとんど報じることなく、わずか数名の感染者(本当は感染者ではなく曝露者)でも大騒ぎして全国ニュースにし、少しでも数字を大きく見せようと、感染者数を累計で発表したりしています。

PCR検査で陽性でも無症状や軽症ですぐに治った人が多数いる現状で、それを累計で示す必要がどこにあるのでしょう。
それならば癌のニュースを報じる時も患者数を累計で示してください。
その数はほとんど日本の総人口に近いものとなり、そんな数字がいかに馬鹿げたものかすぐに分かるはずです。

そんな中でも「TVタックル」というテレビ番組は上久保教授に出演を依頼し、話をする機会を設けたようですが、その取り上げ方がすべて局側の意向に沿ったものであり、切り取り報道がいかにひどいものだったかということを、いつも上久保教授を紹介されている松田学氏がこの動画で解説しています。

マスコミは真実を伝えるというジャーナリストの使命などまったくなく、ただ悪意を持って自らの意図する方向へと視聴者を導いていると思わざる得ません。
まさにこれです。

新聞、雑誌が『報道しない自由』を駆使して偏向報道をすることはまだ分かりますが、テレビの場合、公共の電波を使う地上波の放送権という利権を年間わずか数十億円の破格値で手に入れ、電波オークションという競争原理からも除外された既得権を維持しているのですから、公共性を保つのは必須条件です。

その公共性の指針としての放送法があり、「放送法4条」にはこう記されています。

放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
　一　公安及び善良な風俗を害しないこと。
　二　政治的に公平であること。
　三　報道は事実をまげないですること。
　四　意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

今の地上波テレビ局、NHKも民法も、これがまったく守られていないのは明かです。

一　公安及び善良な風俗を害しないこと。
コロナに関しては、民衆の不安あおり立て、少しでも視聴率を上げることに躍起になっています。

二　政治的に公平であること。
マスコミ全般、明らかに反日、左巻きになっています。
これは第三国勢力による日本乗っ取り計画の結果です。

三　報道は事実をまげないですること。
テレビで「やらせ」は当たり前というはもう知れ渡っています。
バラエティー番組はもちろん、ワイドショーでもニュースでも、局にとって都合の悪い事実は報道されません。

四　意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
こんなことは夢のまた夢です。
数ヶ月前、テレビでは専門家と称する人たちが、
「東京の二週間後はニューヨークのようになる」「日本も感染者急増でパニックになる」
とコロナ騒動を煽っていたそうですが、彼らは自らの誤りを認め、人心を煽ったことに対してキチンと謝罪をしたのでしょうか。

こういった不安助長説を唱える人に対して、その対極にある上久保教授のような学説をどの程度の時間を割いて紹介したのでしょうか。

こういったことを監督官庁がしっかりと正していくべきであり、今の放送のあり方なら、すべての放送局から放送権を剥奪して欲しいというのが多くの人たちの本音です。

新型コロナウイルスに関しては、今さらどんな偏向報道、偽りの情報操作があっても驚くことはありません。
よくも悪くも社会の裏側を知るいい機会になりました。

Facebookの「まずは知る事から始めよう」で「虎ノ門ニュース」での武田邦彦氏の発言が紹介されていて、これは多くの人が知るべき真実だと思い、ここに引用させていただきます。

★何かがおかしい新型コロナ騒動！

2月13日に発表した東京都医師会のステートメントによると、感染力はインフルより同程度か弱い、重症度はインフルと同程度。
指定感染症5類で十分（今は2類）
マスクも健康で症状のない人は必要なし。

朝日新聞はこの事実を知っていながら6ヵ月間ひた隠しにして8月30日に報道した。

また、東京医師会が発表したステートメントに関わった学術会議のトップが、8月30日時点において「今になってみても2月13日のステートメントは正しかった」と答えている。

更に感染症会議に参加した医師の殆どが、新型コロナを指定感染症２類から５類に変更するべきだと思っている。

2月13日時点の東京都医師会の見解を報道していれば、自粛もマスクも必要がなく、経済の混乱が抑えられていたかもしれない。

しかし未だに新型コロナの危険性を煽る報道が続いている。

後遺症は新型コロナに限らず、どんな病気にも必ずあります。
ない人もいますが、少し考えれば分かる事だと思います。