緊急事態宣言は必要ない

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今日もメディアはコロナの話題で大盛り上がりです。

メディアを後押しするように、政府や自治体も「医療崩壊だ!」「緊急事態宣言だ!」とコロナの恐怖を煽ることに日々躍起になっていますが、この「根拠なき脅し」の実態に、少しずつ多くの国民が気付くようになってきました。

首都圏で幅広くレストランを経営する(株)グローバルダイニングが東京都の時短要請を拒否し、通常通りの営業を続けると宣言したことが話題となっています。

外食店運営のグローバルダイニング、時短要請応じず
雇用維持で通常営業

2021年1月8日  日本経済新聞

グローバルダイニング

外食店運営のグローバルダイニングは8日、緊急事態宣言の再発令後も通常営業を続けると明らかにした。東京都などが飲食店に対して要請する午後8時までの時短を実施すれば、事業や雇用の維持が困難だと判断した。

同社は首都圏の1都3県でイタリア料理店「ラ・ボエム」やエスニック料理の「モンスーンカフェ」など約40店舗を運営している。8日以降も一部の商業施設内の店舗を除き、通常通り営業する。これまでも政府や自治体の時短要請に対し、感染予防効果が期待できないだけでなく、経済への影響が深刻として、通常営業を続けてきた。

長谷川耕造社長は自社のホームページで「今の行政からの協力金やサポートでは時短要請に応えられない。午後8時までの営業では事業の維持、雇用の維持は無理だ」とするコメントを7日に発表した。一方、追加の支援策などが示された場合は、営業時間の短縮を検討するという。

 

エセ・コロナ禍の実態を知れば、時短要請や緊急事態宣言はまったく必要がないと判断するのは当然です。
逆になぜ必要なのか、方針を決定した政治家や役人、テレビ等マスコミで恐怖を煽るだけの自称専門家やコメンテーターにその考えを問いただしたい思いです。

グローバルダイニングのオーナーがFacebookで5日、自社ホームページ上では昨日1月7日に発表したコメントがこちらです。

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緊急事態宣言の発令に関して、グローバルダイニング代表・長谷川の考え方

2021年1月7日現在の状況におきまして、当社は宣言が発令されても営業は平常通り行う予定でございます。

■以下にその理由を記させていただきます。

⑴ 現在「緊急事態」であるのか?
私はそう思えません。
緊急事態とは「国民の生命」、「健康」、「財産」、「環境」に甚大な脅威となり得る事態と認識しております。
今の日本で、コロナ禍が国民の健康と生命に甚大な脅威なのか?
幸いなことに日本における新型コロナによる死者数は米国と比べると約40分の1と極端に少なく、
東洋経済オンラインによりますと累計で3,718人。(https://toyokeizai.net/sp/visual/tko/covid19/ 1月5日現在)
比較として2018年の「季節性インフルエンザ」の死者数は3,328名。
大流行した1998年〜1999年は約10倍の35,000人程の方々が亡くなっている。
その時、緊急事態宣言、出ていますか?

また、新聞にも出ていましたが、厚生労働省の人口動態統計速報によると、2020年10月までの総死者数は2019年と比べて約14,000人減少したとのこと。
一番の理由は、インフルエンザの感染が抑えられ、その死者数が激減した事だそうです。

⑵ ロックダウンを徹底している国々で感染が下火にならず、「時短」や「休業」が感染をコントロールするのに効果ないのは世界規模で証明されていると思っているからです。

⑶ 医療崩壊、本当なのか疑問に思っています。
冬にウイルス感染症は増えるのは自然の摂理。
これに対して(パニックを起こして)、医療崩壊とおっしゃっている国や自治体の関係者、感染症専門家の方々は何の準備もしていなかった?
また、死者数は米国などの約40分の1しかいないのに、なぜ医療崩壊?

⑷ 今の行政からの協力金やサポートでは時短要請に応えられません。
飲食で19時までの飲食の提供、20時までの営業では事業の維持、雇用の維持は無理です。

以上の理由により、当社は緊急事態が発令された後も、平常通り営業を続ける所存です。

2021年1月7日

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まったくもって正論です。
この意見に対しFacebook上ではかなりの数の賛同意見が寄せられています。

けれど残念ながら「コロナ脳」に侵されている人の数もいまだ圧倒的多数であり、多くの飲食店経営者が同様の考え方を持っていても、勇気を出してその意見を述べ、実行するのは難しい状況です。

それにしても上記の日経の記事(無料閲覧可能部分)、
これまでも政府や自治体の時短要請に対し、感染予防効果が期待できないだけでなく、経済への影響が深刻として、通常営業を続けてきた。
と、「感染予防効果が期待できない」とは書いても、「感染予防の必要がない」としていること、そしてその「論拠」となることについては一切言及がありません。
さすが“マスゴミ”と揶揄されることだけのことはありますね。

 

最近強く思うことがあります。
それはこの実態を知っている多くの人にとっては、
「日本に於ける新型コロナウイルスは、まったく脅威に値しない通常の風邪やインフルエンザと同等かそれ以下の存在である」
というのは当たり前の認識であり「事実」です。

ただこのことだけを多くの人の意見や心ある専門家の理論や実証数値として述べただけでは大きく世間の認識を変えることは難しく、このコロナ禍がフェイクであるという「事実」とともに、その裏に何があるのかという「推論」あるいは「考察」を広げていかなければ、今の異常事態は収まらないのではないかということです。

これだけインターネットが普及し多くの人が活用できる状況になっても、日本人の政府、お役所に対して持つ絶対的な権威、お上意識というのは容易に消えるものではありません。
普段は芸能スキャンダルなど三文ネタしかやらないワイドショーでも、繰り返し繰り返し視聴者の脳に擦り込むが如くフェイクニュースを流し続けていると、多くの人の意識はそれに引き摺り込まれてしまいます。

これをひっくり返すには、やはり問題の根本にある衝撃的事実を白日の下にさらし、それを認識してもらうぐらいのことがない限り変わらないのではと感じます。

雑草は地上に出ている茎や葉っぱを抜くだけではダメで、地中の根っこも引き抜かなければ根絶やしにすることはできません。

 

エセ・コロナ禍の裏にあるもの、根っこにあたるものは何なのか、これは正確には分かりません。
いまだ確実な「事実」を知ることはできませんが、多くの「事実」や情報から「考察」し、それが何かを「推論」することは可能です。

そこで「推論」として考えられるものは、これまでも述べてきたように、

  1. PCR検査から生じる利権
  2. ワクチン利権
  3. ワクチンを接種させることによる人口削減計画
  4. 日本経済破綻後の中共による日本の土地、企業の買収、買い叩き
  5. その後の中共の侵略

といったことです。

これはこういったことをまったく考えたことのない人にとっては荒唐無稽な陰謀論ですが、理解できる人にとっては十分に確度の高いものであり、最低限自分の周りには、こういった論に同調してくれる知り合いが少なからずいます。

今のまま多くの人たちが陰謀に気付かず沼の底に沈んでいく様を見るのは忍び難い思いです。
これに対抗できなくても、最低限その存在を公にし、できる抵抗を試みなければ納得できません。

このエセ・コロナ禍とアメリカ大統領選挙における大規模不正は根っこが同じだと書きました。
その根っこはディープステイトであるユダヤ金融資本、中共、アンティファ、イルミナティ、BLMといったもの・・・。

今思いついたのですが、これらは村上和雄先生の「サムシング・グレート」ならぬ「サムシング・ダーク」と名付けるのも分かりやすいように感じます。
訳が分からないけれども確実にどこかに存在する闇の勢力、宇宙に於けるブラックホールのような存在です。

 

京都大学大学院 上久保靖彦特定教授、徳島大学 大橋眞名誉教授、大阪市立大学 井上正康名誉教授、こういった勇気と志ある先生方の思いと行動を無駄にはできません。

自分もできる限りの努力でもって真実を伝えていきます。