2021年 年頭の思い

新年明けましておめでとうございます。
2020年は世界中が大変な年となりましたが、『災い転じて福となす』この2021年はそれを踏み台とし、人類が新たな時代に向けて大きく飛躍する一年であることを願います。

新たな年に向けて今最も感じていることを、以前このホームページに書いたことも含めてまとめて書いてみます。
長文ですが是非最後までお読みください。

文明法則史学で示されるように、生命ある歴史は遺伝子DNAと同じ二重らせん構造を持ち、今は西洋から東洋へ文明の価値観が大きく換わる極めて大きな転換期です。

その転換期に於いて、新たなる文明の萌芽を感じされる素晴らしいものの出現と同時に、終焉を迎える旧時代の価値観を象徴するものがその悪い面を大きく露呈させながら崩壊するという現象が同時に起こります。
これは禊ぎ(みそぎ)であり、古いものを精算しない限りは新たなものへと移行することはできません。
消えていく蝋燭は最後に一瞬大きく炎を立ち昇らせ、手に古いものを握ったままでは新しいものをつかみ取ることはできないのです。

昨年2020年は、日本でも世界でも、その古い価値観のマイナス面が一気に表に現れた一年でした。
世界を大混乱に陥れた新型コロナウイルス(以下コロナ)に始まり、香港の民主派弾圧、アメリカの大規模不正選挙、・・・世界は一気にこれまでの形を葬り去ろうとしています。

今人類は新たなる誕生の時を迎えています。
『三つ子の魂百まで』と言うように、これから先、人類が明るい未来を築き上げるためには、今この時期にしっかりとした基底文明を築き上げることが絶対条件です。

そしてそのためには今の混乱を極める状況を正しい目で見つめて対処していく必要があります。
けれど残念なことにその情報源となる日本のマスコミは、戦後GHQのギルティプログラムから続き、今は完全に第三国の勢力に乗っ取られています。
その流れは下の表にある通りです。

朝日新聞の慰安婦捏造のような日本を貶める報道は盛んに行っても、中共(中国共産党)にとって都合の悪いウイグル、内モンゴル、法輪功、豪雨、干魃、洪水被害、三挟ダム、大規模停電、南京大虐殺の捏造、尖閣への中国侵攻、世界的なトランプ支持運動などは、ほとんど報じることがありません。

昨年行われたアメリカ大統領選では、民主党バイデン陣営のおびただしい数の不正投票操作が具体的な証拠とともに明らかになったにも関わらず、それをABC、CBSといったアメリカ大手メディア、Facebook、Twitter、Google(YouTube)といった大手テック企業はすべてそれらを隠蔽する側に回り、民主国家アメリカが、ディープステイトと呼ばれる大手金融資本を中心とした闇の勢力、中共によって日本と同じく深く毒されていたことが明らかになりました。

もし今のままアメリカの正義が破れ、中共と深いつながりのあるバイデンが次期大統領になれば、アメリカは中共の暴走を止めることはできず(せず)、まずは台湾に侵攻し、尖閣が彼らによって奪われる日も近いでしょう。

そしてこのまま世界が中国一強の時代となれば、人類は新たなる時代の価値観を築くことができず、未来を描くシナリオは暗いものとなります。

世界は巨大な混迷の時代を迎え、自分一人では何もできないように感じるかもしれませんが、地球を取り巻く自然、宇宙は、超ミクロ(極小)の世界と超マクロ(極大)の世界は相似であることを示していて、まずは自分が変ること、自分が変ればそれと相似形である世界が変るということを教えてくれています。

まずは自分から、身近なところから。
そこからすべてが始まります。

今の日本を見ると、世界を席巻したコロナ禍の影響で、日本の経済も人々の暮らしも極めて大きなダメージを受けています。

けれど欧米では猛威を振るうコロナですが、日本に於いては風邪やインフルエンザと変ることのない弱毒性であり、それをさも脅威のように報じるマスコミや政府の姿勢には、何か日本全体をあらぬ方向へ持っていこうとする力が働いているように感じさせます。

まずは自分自身が誤った回りの情報に流されることなく、ひとつずつ真実を見定めることです。
そしてそれに基づいて行動していくことです。

これからの時代は日本が世界の新たな価値観を創造し、リードしていく役割りがあります。
古事記で述べられているオノコロ島(淡路島)から人類が誕生したように、人類はグレート・リセットの時を迎え、再び日本に大きな役割が回ってきました。

これは自分が国粋主義者だから言うのではなく、過去の人類の歴史を仔細に分析した結果、生命ある歴史の法則としてそれが導かれています。
下図はガイアの法則によって導かれた文明の興亡図です。

日本が今のようなエセ･コロナ禍によってこれからも経済が衰退していったなら、新たな時代の盟主としての役割を果たすことができません。
これは日本だけではなく、世界全体にとって極めて不幸なことです。

エセ･コロナ禍は、今後消滅していかなければならない古い価値観を象徴するものが起こしたと考えられ、これに正しい対処をしていくことが、新たなる時代へとつなぐ大きな鍵となるものと考えます。

まずはその真実を知ってください。

コロナの真実

インターネット時代となり、新聞、テレビといったメディアからの情報に頼る人は少なくなってきましたが、それでもまだメディアの持つ影響力は絶大です。
まずはメディアは必ずしも真実を伝えないということ、また仮に事実を伝えたとしても、「報道しない自由」を駆使し、彼らの意図する一方的な事実のみを報じて「印象操作」することが多々あるということを知ってください。
このたびのエセ･コロナ禍ではそれが顕著に現れています。

ここでコロナに関する真実をひとつずつ述べてみます。

感染者数報道は偽りである

報道ではPCR検査で陽性が出た人を感染者と報じていますが、これは根本的誤りであり偽りです。
PCR検査で分かるのは、あくまでもウイルスが体内に入ったり付着したということであり、細胞内に入った感染、あるいはそれによって咳、発熱などが生じる発症とは異なります。
花粉が飛び散る季節、花粉が体に付着しただけで花粉症だと言わないのと同じことであり、この誤った情報を流し不安を煽り続けるマスコミ、それを指摘しない政府は大きな罪を犯しています。

PCR検査を感染症の判定に使ってはならない

PCR検査では高確率で大量の偽陽性、偽陰性が出ることが確認されており、PCR検査開発者であってノーベル賞受賞者のキャリー・マリス自身が「PCR検査を感染症の判定に使ってはならない」と述べています。
彼はこれを述べた後、自宅で肺炎で亡くなるという不審な死を遂げています。

PCR検査で重要なのはCt値

PCR検査はウイルスの断片を何度も増幅させて検査をし、その増幅回数をCt値で表します。
このCt値が高くなればなるほど、わずかなDNAの断片やウイルスの死骸を付着させているだけでも陽性となってしまいます。
基本的に感染力の推定限界値は32とされているにも関わらず、日本ではこのCt値を40～45と極めて高いところに設定し、「感染者数」と称する偽りの数字を高めています。
日々「感染者数」を厳密に報道するならば、まずはその検査の前提であるCt値の設定について議論をするべきであり、今の状態はドロドロの沼地の上で精密機械を組み立てているようなものです。
台湾の感染者数が少ないのは、後で述べる日本と同様集団免疫を獲得していたことと、Ct値を30～34と低く設定していることも大きな要因です。

PCRをRNAウイルスの検査に使ってはいけません。
この検査結果が正しいとする科学的根拠はまったくありません。
　　～　大橋眞 徳島大学名誉教授　～

コロナ死とされた方の死因はコロナとは限らない

6月18日、厚労省から「厳密な死因は問わず、新型コロナ陽性で、入院中や療養中に亡くなった患者については同省へ報告し、死者として公表するよう」自治体に周知されました。
つまり実際の死亡原因が癌や心臓病であったとしても、PCR陽性者(感染者ではありません)はすべてコロナ死としてカウントされています。
これが実際に厚労省が発行した文書の一部です。
＜事務連絡案ver7＞

これはWHOの指示によるもので、世界中がこれと同様の「コロナ死者数の水増し」が行われているものと考えられます。

2020年は感染症の死者数が激減している

国立感染症研究所の調査によると、今年は1月から9月までの段階で死亡数の変動(超過死亡率)は平年比で18,000人減であり、2020年の一年間での死者数は約24,000人減ると予測されています。
これは感染症だけではなく一般の病気や事故も含めた数ですが、例年大きく変動するのは感染症による死者数であり、2020年はそれが極めて低い数字であったことを示しています。

例年一千万人以上が感染し、関連死を含めて約一万人が死亡するインフルエンザの感染が今年は六百分の一とほぼ絶滅の状態であり、その他アデノウイルス0%、手足口病1%、ロタウイルスも1%とすべての感染症が激減しており、感染症に関しては、2020年は極めて安全な一年であったと言えます。

インフルエンザの感染は、中国では九割強の急減、カナダ、イギリス、オーストラリアなどでも「異例の低水準」と報告され、これは世界的傾向です。

日本のコロナによる死者数は極めて少ない

マスコミではほとんど報じられることはありませんが、日本の人口あたりのコロナの死者数は欧米の数十分の一であり、日本に於いてはコロナは風邪やインフルエンザと変らないかそれ以下の弱毒性であると言うことができます。
これは札幌医科大学のサイトで示された数字です。

人口100万人あたりの死者数は、日本2.6人に対してアメリカ50.5人、イギリス57.3人、ドイツ53.2人、イタリア53.9人と、日本(と他のアジア諸国等)の死者数が極めて少ないのは、後述の「日本人集団免疫獲得説」で説明がつきます。

これは国立社会保障・人口問題研究所の「新型コロナウィルス感染症データ」です。
コロナで死亡したとされる方の年齢層が、ほぼ70才以上の高齢者に偏っていることが分かります。

三密・ソーシャルディスタンスは効果がない

これは大阪市立大学の井上正康名誉教授が講演の中で示されたグラフです。

これを見て分かるように、住宅地の人口密度とコロナによる死亡者数は何ら相関関係がありません。
また国毎の行動制限の度合いと死亡者数の関係を見ても、そこにも相関性が見られないばかりか、ヨーロッパなどでは逆に行動制限が厳しいほど死者数が増えるという結果が出ています。

日本でも緊急事態宣言や「8割接触減」の効果はデータの上から見えていません。

日本は集団免疫を獲得している

2020年、インフルエンザの感染者が激減しているのは、マスク着用が定着したからではありません。
インフルエンザの流行曲線はほぼ毎年同じ形を描いており、日本に於いてマスク着用、自粛生活に入る以前の1月第二週目あたりから明らかに感染者数が減少に転じています。
これはこの時期に日本にコロナが大量流入し、ウイルス干渉によってインフルエンザの感染が抑えられたと考えるのが妥当です。

「日本人集団免疫獲得説」を提唱している京都大学大学院上久保靖彦特定教授は、インフルエンザの流行曲線、「鳥インフルエンザ情報共有の国際推進機構(GISAID ジーサイド)」で発表されているコロナの特性を解析し、日本には2019年12月に中国より最初期型で弱毒のコロナS型が一部都道府県に流入し、その後2020年1月に同じく弱毒でS型の変異型であるK型が全国に入ってきたことを特定しました。

日本はその間、中国からの入国者を3月8日まで許可し続け、K型の大量流入によって体内のT細胞免疫が活性化され集団免疫ができ、4月に東京から入ってきた強毒型のG型にも対峙することができました。
対して欧米は早々に中国からの入国禁止を打ち出したため、K型が入ってくることができず、T細胞免疫を得るチャンスを逃してしまい、大量の死者、重症者を出す結果となっています。

この集団免疫説を支持する学者は多く、本として出版されているにも関わらず、ほとんどのマスコミは沈黙を保ち、「ビートたけしのTVタックル」など一部メディアでは取り上げられたものの、重要な発言部分はカットされ、あたかもこの説がいまだ仮説であるかのような印象操作をしています。

集団免疫説は日本国民全体にとって大きな福音であり、もし政府が本当に日本の経済的混乱を抑えたいのであれば、すぐにでもこの説に着目し検証をするべきです。
けれどいまだ否定することなくただ黙殺を続けているのは極めて奇異なことであり、その裏に何かが隠されていると考えざるえません。

第三波(？)は脅威なのか

現在増えつつある「感染者数」が第三波であるとするならば、それは本当に脅威として恐れなければならないことなのでしょうか？
数的には、例年約一千万人が感染するインフルエンザと比べるとさざ波以下の小さなものです。

また風邪やインフルエンザが冬に大流行し、春に自然と治るように、空気が乾燥し、部屋の換気も悪くなり、気温が低くウイルスが死滅しにくくなる冬場に「感染者数」が増加するのは当然です。
ましてや「PCR利権」と称されるような多額の税金がPCR検査に導入され、検査数が増え続けている現状では減らない方が不思議です。
そこに加え、過度の自粛によっていったん獲得した集団免疫が失われつつあるという危険性も考えられます。

日々のニュースでは、「感染者数が過去の記録を更新」などと報じ人々の恐怖心を煽っていますが、現在までの「コロナ死」とされる数は約三千人、これまでインフルエンザの死者数は毎年約一万人に上り、今年はそれがほぼゼロになったことを考えると、まったく脅威ではなく、逆に感染症対策が十分すぎると喜ぶべきことです。

メディアは意図的に恐怖心を煽っている

「コロナ死」の数を煽り、全体として感染症の死者数が激減していることを報じないことなど、視聴率や購読数向上を目論むメディアによる情報操作、コロナ煽りは度を超しています。
そして残念なことに国民がそれに乗せられて恐怖心を駆り立てられるため、このことが続いているのです。

一般的にカタカナ言葉が頻出する時は要注意です。
クラスター、集団感染を意味するこの言葉は「苦しい」とか「砕ける」とか「クライシス(危機)」を連想させる恐ろしい響きです。
けれど感染症は他人に感染するからこそ感染症です。
インフルエンザで家族全員が寝こんでも、学級閉鎖になってもそんなことではニュースにならず、クラスター発生と大騒ぎすることもありません。
それがなぜ現状でインフルエンザよりも致死率の低いコロナなら、わずか数名の感染者が発生したたけでニュースで取り上げ、クラスターだと大騒ぎし、知事や市長が記者会見をするのでしょうか？

パンデミックは世界的大流行であり、過去インフルエンザも毎年パンデミックを起こしています。
ロックダウン、ソーシャルディスタンス、・・・初めて耳にするカタカナ言葉を操り、意図的に切り取られた都合のいい情報しか流さないメディアとは関わらないことです。

今何をするべきか

コロナを指定感染症5類へ

コロナによる死者数が欧米の数十分の一しかない今の現状で、医療崩壊が起きそうだということ自体がおかしすぎます。
これは一重に弱毒性のコロナをSARSやMERSなどと同等の指定感染症の2類に分類、扱いを1類相当にし、一部の感染症対策施設を持った大病院、その一部に陽性者が集中しているためです。
これを病状に合わせた5類にするだけで今の混乱はすぐに治ります。

大事な数字なのでもう一度書いておく。
・コロナ患者を受け入れ可能な病院：1700
・そのうちICUのある病院：1007
・そのうちコロナ患者を受け入れている病院：307
なぜ1700のうち307しか受け入れないのか。残る1400の病院は何をしているのか。 https://t.co/sWp21UVe1X

— 池田信夫 (@ikedanob) January 3, 2021

コロナ患者を受け入れて院内感染が広がれば経営破綻につながるので、コロナ患者の受け入れを拒否するのは民間病院としては当然です。
これもコロナを指定感染症2類にしているから、風評被害が恐ろしいからです。

また無症状者にPCR検査をし、陽性者を隔離して社会的混乱を引き起こすことは人権侵害であり、科学的根拠はまったくありません。

マスクを捨て街へ出よう

集団免疫を獲得している日本人がその抗体を維持していくためには、常にウイルスに暴露(ウイルスにさらされること)し続けることが必要です。
今のようにマスクをし、他人との接触を遠ざけたならば、せっかく獲得した抗体が消えてしまい、かえって感染の危険性を増すことになります。

政府は『経済より命』と言いますが、今の状態を続けることは逆にコロナの流行を長引かせると同時に日本経済を壊滅的に破壊し、経済的破綻による自殺者増という両面での死者を増加させることになります。

『現在のコロナ対策を続けることは、経済と人命をともに破壊し奪っていきます』

それでも念のためにマスクを・・・と言われる方は、是非マスクの弊害を知ってください。

マスク内部の温かい環境は菌が増殖するには最適です。
マスクは常に清潔に扱わなければ雑菌の培養地となります。
通常のマスクの目の大きさはウイルスの数十倍であり、ウイルスを遮断する能力はありません。
マスクを着けると呼吸しにくくなるだけではなく、呼気が吸気として戻ってきて低酸素状態を作り出します。
その結果人体の免疫力は低下し、装着二時間後から記憶を司る海馬の細胞が死にはじめ、長期着用で認知症や子どもの発達障害の危険性が出てきます。

さらには小･中学校など成長期の子どもたちにマスク着用を強制させるのは、二十歳以下のコロナ死がゼロ、二十代は糖尿病だった力士の方のみという現状から考えても異常すぎます。
なぜインフルエンザの時でも咳や体調に異常のある子ども以外はマスクを着けなかったのに、より弱毒性であるコロナ対策でマスク着用を強要するのでしょうか？
これもまったく科学的根拠がありません。
乳幼児を含め成長期の子どもたちが常にマスクを着用し顔の表情が見えない人たちに囲まれて育ったら、それが情操面にどれほど大きな影響を与えるか計り知れません。

基礎疾患のある方、高齢者、免疫力の弱っている方、体調を崩して咳や熱などの症状のある方、そういった方以外はマスクを外し通常の生活に戻り、大いに人との交流をするべきです。

なにがエセ･コロナ禍を生み出したのか

エセ･コロナ禍によって世界、日本の経済は大きく後退し、日本ではこの10年間連続して減り続けていた自殺者の数が2020年7月から前年を上回る状態が続いています。
悲しいことですが、自殺者の数はこれからも増加していくことが予想されます。

さらには運動や人との交流の機会を減らされたお年寄りにも影響が出るでしょう。
またコロナを恐れて病院に行かなかった人の病状悪化、ストレスによって免疫が弱まり、五年後、十年後に癌を発症する人が増えることも予想されます。

なにがこういったことを引き起こしたのか、これはあくまでも推測ですが、表面的にはメディアの暴走であり、その奥には世界をひとつの方向へ持っていこうとする闇の勢力の存在があり、これらがエセ･コロナ禍以外にもアメリカ大統領選の大規模不正、BLM(ブラック・ライブス・マター)にもつながり、すべては同根であると考えられます。

コロナは人工ウイルスか

コロナが人工ウイルスであるという説は、武漢のウイルス研究所にいた閻麗夢(イェン・リーモン)氏の告発を始めとして多くの研究者が唱えていて、日本でもノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智 北里大学特別栄誉教授が、
「新型コロナウイルスが自然にできたとは考えにくく、人工的に作られたと思われる点が多い。
コロナウイルスの遺伝子配列の4箇所が、エイズウイルスと同じである。
自然由来のものとは考えにくく、人工的につくられたのではないかと思われるフシがいっぱいある。
発生源とされる武漢ウイルス研究所に軍隊が乗り込んで証拠をすべて破壊して関係者の口封じも徹底されたため、ウイルスの由来特定が困難になっている」
と述べています。

人工ウイルスはワクチン接種が目的か

これも推測ですが、エセ･コロナ禍は世界経済を大混乱させ、中共を中心とした世界統一国家を造り、支配者層と労働者階級を完全に分離させることが目的ではないかと言われています。

そのひとつの手段としてワクチン接種があり、集団免疫を獲得した日本ではワクチン接種の必要性がないにも関わらず、政府はまだ安全性が担保されていないワクチン一億二千回分を早々に契約しています。
しかも万が一薬害が発生しても製薬会社には責任を問わないという条件を付けています。
ここには大きな利権があり、この裏では現金がいくら動いたのでしょう。
サリドマイド、スモン、タミフル、子宮頸がんワクチン、・・・日本が薬害の実験場にされるのはもうたくさんです。

そして現在開発中のコロナワクチンのほとんどが遺伝子改変ワクチンであり、この技術が使用されるのは今回が初めてです。
このワクチンがこれから五年、十年経った後に人体にどのような影響を与えるかはまったくの未知数です。

さらに恐ろしいのは、大富豪であるビル･ゲイツ氏はTED2010という会議で人口削減の必要性を講演し、その後も世界人口が70億を超えたことに対して「人口削減にはワクチンが有効」と明言していることです。
この新聞記事にはそのことが書かれています。(新聞のデータはネット上から削除されています)

人類初の遺伝子改変ワクチンであるコロナワクチンは、人の命を救うどころか人口削減の道具である可能性が高く、特に若い人が接種した場合、将来的に生殖機能に大きな障害が出る可能性があります。

たぶん政府はこれからも「日本人集団免疫獲得説」には黙殺を続け、コロナの恐怖心を煽り自粛を継続させ、ワクチンの必要性を説き、多くの国民にこれを打たせるように仕向けてくるでしょう。

もしここに書いていることを少しでも信じられるなら、ワクチン接種は極力拒否してください。
特に未来ある子どもたち、若者には絶対に接種してもらいたくありません。
またワクチンの目的は感染予防ではなく重症化防止であり、高齢者以外、特に子どもたちにはまったく打つ必要がありません。

あなたの愛をください

心理学者アドラーの言葉です。

あなた自身が変れば世界はシンプルな姿を取り戻します。
問題は世界がどうであるかではなく、あなたがどうであるか、なのです。

あなたが変ること、それが世界を変える第一歩でありすべてです。

マザー・テレサは言いました。
『愛の反対は憎しみではなく無関心である』と。

どうかあなたの愛を、今のこの現状に向けてください。
もしここに書かれたことに対して疑問を感じるのなら、その声を聞かせてください。
そしてもしこのことに納得できるのなら、一人でも多くの人にこのことを伝えてください。

世界のため、そしてあなた自身のために。

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