人類とウイルスは共存関係<7>

印象操作をするマスメディアの報道姿勢は今に始まったことではありませんが、新型コロナウイルスに関しては、いよいよいたずらに不安を煽るやり方に受け手側が疑問を感じ、また不安助長報道に受け手側が慣れてしまい、それでは視聴率が稼げなくなったため、ここ最近になってマスコミの報道姿勢が確実に変わってきています。

ここでご紹介した京都大学上久保靖彦特定教授が23日放送のTVタックルに出演し、「日本人集団免疫獲得説」を話され、そのことが夕刊フジを通してYahoo他いくつかのネットニュースで流れました。
新型コロナ「日本はほぼ収束」 「集団免疫論」の京大教授が明言 「患者の基礎疾患など考慮してカウントを」(夕刊フジ) – Yahoo!ニュース

死者や重症者の定義…新型コロナウイルスの「集団免疫」は成立しているのか。最新の抗体検査では、首都圏の陽性者は約2%にとどまっている。日本の死者数や重症者数は欧米に比べると圧倒的に少ないものの、感染者数の増加に遅れてじわじわ増えてきているのも事実だ。23日放送のテレビ朝日系「ビートたけしのTVタックル」にも出演、「日本人のほぼ100%が免疫を持っている」と発言して大きな反響を巻き起こした京都大学の上久保靖彦特定教授が、こうした疑問に改めて答えた。

ネットでは、二週間前の14日に他の免疫学の専門家からの「集団免疫獲得説」が報じられています。
新型コロナ、首都圏ほぼ全員“既感染”!? 日本の死者が欧米より少ない要因の一つに「集団免疫説」 専門家の新抗体検査で明らかに

日本の新型コロナウイルス感染による死者や重症者が欧米に比べて少ない要因の一つとして浮上する「集団免疫説」。その解明に光明か。東京理科大学の村上康文教授らは、新開発の検査システムを用いた首都圏での抗体検査で、従来の結果を大きく上回る数値が出たと明らかにした。注目すべきは、陽性が出なかった例を含む検体のほとんどで、すでに何らかのコロナウイルスに感染している「既感染」を示す反応があったことだ。免疫を獲得している可能性があるというのだ。

調べてみると、以前にも「集団免疫獲得説」について報じているテレビ番組があったようです。
これからこれが少しずつ日本人の常識、共通認識となっていくと考えます。

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Posted by Facebook on Friday, December 5, 2014

このたびの日本に於けるコロナ禍で分かったことのひとつが、日本人はやはり集団ヒステリー体質を持っているということで、それは日本人の美徳である『和をもって貴しとなす』ということの裏返しだと感じます。

それを利用してマスコミは不安を煽り、また政府もその流れを変えようとしてきませんでした。
その理由のひとつがこれ、製薬利権です。

そのワクチンというのはこういうものです。
「新型コロナワクチンに副作用があっても責任負わない」=アストラゼネカ

英国アストラゼネカが、各国と締結した新型コロナウイルス感染症のワクチン供給契約には、製品の副作用に対する法的責任を免除される条項が含まれていることが分かった。同社は、英国オックスフォード大学とともに新型コロナウイルスのワクチンを開発している。

ロイター通信によると30日(現地時間)、英国アストラゼネカのルード・ドーバー副社長は「各国と締結した新型コロナウイルスのワクチン供給契約には、ワクチンの副作用が発生した場合、自社が責任を負わないという内容が含まれている」と明らかにした。

これまで何度も繰り返してきた薬害を、製薬会社の利益と政府がそのおこぼれを頂戴するため、また同じことを繰り返すのでしょうか。

日本に於いて、新型コロナウイルスは風邪やインフルエンザ以下の脅威でしかありません。
現役医師「これからは『コロナは風邪』と割り切る視点も必要だ」 “元気な人”の入院で現場は疲弊 | PRESIDENT Online(プレジデントオンライン)

一部の人間の利益のために健康な人たちにワクチンという毒物を投与する愚挙は絶対に避けなればなりません。
そのためにはまず事実をしっかりと知ることです。

さらには不安を煽ることで各種交付金を各所に配り、それが自らの票につながるということがあります。

与党ポスター

交付金の財源は国民の税金であり、このたびのコロナ禍に対する財政支出は120兆円を超え、今のこの冷え切った日本経済の中でこれから待っているのは更なる経済の低迷と増税です。

新型コロナウイルスは、日本では医学、免疫学、公衆衛生学的問題ではなく、政治、心理学、社会学的問題です。

狭い世界での自らの利益、利権を守るのか、大所高所から真の国民の幸福を願うのか、その舵取りをしていくのは、やはり国民一人一人の認識と意識です。

マスク不要